インプラントは歯を失った部分に人口の歯を取り付ける治療方法です。
歯がない場所にかむ力を復活させるには3種類の方法があります
➀入れ歯
②ブリッジ
③インプラント
取り外すこともなく、隣の歯を削ることもなく歯のない場所にだけ手を加える方法です。
まず条件として
➀あごの骨がしっかりあること
②定期健診をすること
③タバコは吸わないこと
があります。人工なものをお口の中に埋めますが天然の歯と同じように歯槽膿漏にもなりますので厳しい条件となります。
土台となる歯の量や硬さによる条件によって不可能なケースもあります。
このため事前にCTや模型を使いなどの検査・診断を行い、骨の量が足りない場合は人口骨を追加を検討します。

埋め込む材料にはアレルギー反応の少ないチタンというボルト金属を用います。
その上にセラミックなどの白い被せものを装着する治療法です。
手術が必要となるため、他の治療に比べて治療期間は長くなり、費用も高めとなりますが、入れ歯やブリッジのように周囲の歯に負担をかけずに済みます。

注意
金額は抜歯後土台の回復次第によるので個人差がありますので目安です。
また土台の回復が良くない方は1次埋入の前準備として手術が別途行うこともありますので料金も変動してきます。

ノーベルバイオアインプラントを選ぶ理由

ノーベル・バイオケア社は、世界で最初に開発された「ブローネマルクタイプのインプラント」を作った世界No1.のインプラント会社です。 インプラント社の中で最も古い会社です。トラブルがあっても同じ会社のものでなければ外すことも治すことも出来ません。安定した会社ですので部品の供給はあるのでアフターケアやトラブルにも対処できます。引っ越しなどで当医院で通院不可能の場合でも連携をとることで新しい土地でケアもしてもらえるはずです。このため少し高額な印象も受けるかもしれません。

インプラント治療の流れ

    • STEP.01歯周病治療の完了

      虫歯はもちろんクリーニングで歯ぐきを整えるため通っていただきます。汚れが残っているとインプラントにも感染してしまうので大切です。

    • STEP.02抜歯

2~3か月後(個人差あり)

  • STEP.03CT・模型再検査

    傷口がなおっているか検査します

  • STEP.041次埋入手術(ネジ埋め込み)

2~4か月後(個人差あり)

  • STEP.052次手術
  • STEP.06歯型をとる
  • STEP.07白い被せものをつける

    ここでは白いかぶせものを予定しています

  • STEP.08定期的に検診

    定期健診ではチェックすることが沢山あります人口のものでも歯石がついて歯槽のうろうになります。ほかにも定期健診ではチェックすることが沢山あります。

    1.白いかぶせものが緩んでいないか?

    2.かみ合わせは均等になっているか?

    定期的な検診は必ず必要です。

インプラントは医療費控除の対象になります

病気・怪我の治療や入院などで医療費が高額になったとき、「高度医療費制度」と「医療費控除」を使うことが出来ます。 インプラントを治療条件では、医療費控除や高額療養費制度を利用することはできます。

基本的には高額療養費制度の対象外

高額療養費制度は一か月あたりの医療費が一定額を超えた場合、超えた分を還付してもらうことができるという制度です。 所得との関係で対象になるか個人によって異なります。 しかし、高額療養費制度には「保険診療であること」という決まりがあるため、自由診療のインプラント治療は制度の対象外です。 しかし事故や先天性疾患などにより保険診療が認められるために一定の金額を超えていれば制度を利用することができます。条件が合えばインプラント治療は高額療養費制度の対象額に該当する可能性は十分あります。

医療費控除の対象になります

インプラントは医療費控除の対象にはなる可能性があります。 医療費控除の条件は1年間の医療費が10万円を超えた場合所得税の減免を受けることができるという制度です。 高額療養費制度のように多くの還付を受けることはできませんが、医療費はもちろん医薬品の購入にかかった費用や通院のための交通費など、医療を受けるためにかかった経費も控除対象に含まれています。 高額療養費制度では保険診療のみしか対象になりませんが、医療費控除は自由診療も対象となります。しかし、美容・健康維持・予防を目的とした診療は場合は対象外となります。 インプラント治療の場合、美容目的の治療と判断されれば対象外となってしまいますが、無くなった歯の機能を回復させるものと判断されれば控除対象となります。 控除対象になるかならないかは税務署の審査も入りますが、最近は控除対象として認められることが多いようです。

医療費控除の受け方

医療費控除を受けるには確定申告を行う必要があります。年末調整だけでは医療費控除を受けることはできませんので注意してください。 医療費控除を受けるためには「医療費控除の明細書」を作成・提出する必要があるので、明細書を作れるよう領収書を保管しておきましょう。 また、医療費控除は世帯分でまとめて申請することができます。 申請額が大きいほど多くの減税を受けることができるので、まとめて申請するとよいでしょう。領収書は5年間保管する義務がありますので大切にお持ちください。